職場環境・制度
ワークスタイル
カタリナ マーケティング ジャパンは従業員それぞれにとって「パフォーマンスを発揮しやすい就労環境」の実現を目指し、従業員の育成と心身の健康を支える仕組みを提供することを重視しています。働きやすさの工夫
ワークスタイルパフォーマンスを発揮しやすい環境は、従業員それぞれにとって最適なかたちがあります。また子育てや介護など、従業員の家庭環境によってもその最適の条件は変わってきます。そのためカタリナでは、就業時間や就業環境など、従業員それぞれにあった形式、また就く職務の内容に沿ったかたちで選択できるような制度を整えています。
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フレックスタイム制度(カタリナフレックス)
コアタイムを撤廃し、月の所定労働時間を満たす範囲内で、従業員が日々の始業・終業時刻、労働時間を自ら決めることができます。社員自身が始業・終業時間を決定し、柔軟な労働時間を実現することで、メリハリのある効率的な働き方を推進、業務生産性の向上を目指します。
note-3※労働時間の詳細については募集要項をご覧ください。※労働時間の詳細については募集要項をご覧ください。 -
オフィス環境
オフィスは、従業員全員が最高のパフォーマンスを発揮し、仕事の内容や目的、性質に応じて活用するためのワークスペースです。デスクを並べた執務スペースの用意はもちろん、ラウンジスペースを設けて部門をまたいだアイディアの創出を目指すほか、キッチンスペースにおいてはフリードリンク・スナックも完備し、メリハリを創出する環境整備を目指しています。
- 新たなコミュニケーションを醸成するラウンジやキッチンスペース
- オフィス勤務とオンライン勤務、それぞれのスタップをシームレスにつなぐ最先端のIT機器
- オンライン会議のための個別ブースや休息のためのナップ(仮眠)ルーム
→オフィスの詳細はオフィス紹介ページをご確認ください。
多様な休暇制度
働くうえではもちろん休息も必要です。カタリナでは、休息を目的とした有給休暇・夏季休暇・年末年始休暇とは別に、休まねばならない状況をサポートするための病気休暇やワクチン接種休暇、看護休暇、介護休暇といった制度を揃え、従業員の心身の健康や状況に合わせた休暇をとっていただけるようにしています。- 年次有給休暇
試用期間を満了した社員に入社年数に応じて、以下の通り年次有給休暇が付与されます。 - 夏季休暇
毎年5日間の有給休暇として年次有給休暇とは別に付与し、7月から9月までの期間内において使用できます。 - 年末年始休暇
12/29-1/4 - 病気休暇
毎年5日間の有給休暇として年次有給休暇とは別に付与されます。 - 慶弔休暇
- ワクチン接種休暇
有給休暇として新型コロナウイルスワクチン接種日から1週間、ワクチン接種と副反応の対応に2日付与されます。 - 看護休暇
小学校就学の始期に達するまでの子を養育する社員は、当該子の世話をするために、有給休暇とは別に、当該子が1人の場合は1年間につき5日、2人以上の場合は1年間につき10日付与されます。 - 介護休暇
要介護の状態にある家族の介護や世話をする場合、有給休暇とは別に、年間5日、2人以上の場合は年間10日の介護休暇を取得することができます。
働きやすさのサポート
- 福利厚生- 従業員サポート・研修
- ベネフィット・ステーション(福利厚生サービス)
日常で使えるサービスから、託児所、ベビーシッターなど、さまざまなサービスを利用できます。 - EAPプログラム(従業員支援プログラム)
社員の仕事のストレスやメンタルヘルスに関することはもちろん、その他プライベートのことや日常にまつわるあらゆることを気軽に相談できる状況を整備しています。 - クラブ活動(補助制度あり)
カタリナ社内にはフットサル、バドミントン、ゴルフ、ジム、ウィンタースポーツ、ボードゲーム、ヨガ、釣りなどのクラブがあり、役職や雇用形態に関係なく自由に加入・活動することができます。会社から活動費の一部補助も行っており、従業員間のコミュニケーションをサポートしています。 - 研修制度
若手社員から管理職まで職種や役職に合わせて必要な研修を受講できる環境を整えています。
- その他
- 東京電機機械健康保険組合
社会保険の被保険者および被扶養者は、東京電機機械健康保険組合の直営保養施設や会員保養施設を格安で利用することができます。また、富士急ハイランドやフィットネスクラブなどを安価で楽しむこともできます。 - 選択制確定給付企業年金
択制確定給付企業年金とは、賃金の一部について、従業員が給与で受け取るか、退職金(企業年金)として受け取るかを選択できる賃金体系を導入する仕組みです。退職金(企業年金)受取を選択すると、選択額は会社積立額に加算して確定給付企業年金制度に積立てられ、以下のメリットを享受できます。
- 積立により額面が減少するため、所得税や社会保険料が減少(積立額により社会保険料の軽減効果が得られないケースもあり)
- 国債利回りに応じた利息が付与される
- 積立金を退職金1として受け取った場合、退職所得として所得税が計算される